2018年4月 一級ボイラー技士試験 問34

解説

正解は3です。 この問題は一級ボイラー技士を選任できない作業を選ぶので、○ が答え（一級ボイラー技士を選任できない作業）です。 ボイラー及び圧力容器安全規則（ボイラー則）第24条第1項第1号により、伝熱面積の合計が500m²以上の作業では、特級ボイラー技士から作業主任者を選任します。 ただし、貫流ボイラーのみを取り扱う場合は、この区分から除かれます。 伝熱面積の合計は、同条第2項の定めにより算定します。 貫流ボイラーは伝熱面積の1/10、廃熱ボイラーは1/2として数えます。 廃熱ボイラーとは、火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーです。 小規模ボイラー（労働安全衛生法施行令第20条第5号イ〜ニ）の伝熱面積は算入しません。 電気ボイラーの伝熱面積は、出題当時のボイラー則第2条第4号により、電力設備容量20kWを1m²とみなして換算します。 本問のボイラーは自動制御装置を備えていないので、同条第2項第4号による算入の除外はありません。 【計算】 肢1の合計＝245×2＝490m²です（伝熱面積14m²の温水ボイラーは小規模ボイラーなので算入しません）。 肢2の電気ボイラー1基の伝熱面積＝400÷20＝20m²です。 肢2の合計＝20×20＝400m²です。 肢3の合計＝180×1/2×6＝540m²です。 肢4の合計＝165×3＋40×1/10＝495＋4＝499m²です。 肢5の合計＝485m²です（伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基は小規模ボイラーなので算入しません）。 【選択肢別解説】 1：× 合計490m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 伝熱面積14m²の温水ボイラーは小規模ボイラーに当たり、算入しない点がポイントです。 2：× 20kWを1m²とみなすと、電気ボイラー1基の伝熱面積は20m²です。 20基の合計は400m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 3：○ 廃熱ボイラーは伝熱面積を1/2として算定するので、180×1/2＝90m²が6基で合計540m²です。 500m²以上になるため特級ボイラー技士を選任する必要があり、一級ボイラー技士は選任できません。 4：× 貫流ボイラーは1/10として40×1/10＝4m²となり、蒸気ボイラー3基の495m²と合わせて499m²です。 500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 5：× 伝熱面積3m²の蒸気ボイラーは小規模ボイラーなので算入せず、合計は485m²です。 500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 【ポイント】 算定のルールは「貫流ボイラーは1/10」「廃熱ボイラーは1/2」「電気ボイラーは20kWを1m²」「小規模ボイラーは算入しない」の4つです。 なお、2023年12月18日施行の改正で、電気ボイラーの換算は「60kWを1m²」に改められました。 現行の換算では肢2は約133m²になりますが、500m²未満で一級ボイラー技士を選任できる結論は変わりません。 貫流ボイラーのみを取り扱う場合は、合計が500m²以上でも一級ボイラー技士を選任できる点も押さえておきましょう。