法令上、一級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できない作業は、次のうちどれか。
ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。
正答3
解説
正解は3です。
ボイラー取扱作業主任者の選任基準と、伝熱面積の合計の算定方法を問う問題です。
この問題は一級ボイラー技士を選任できない作業を選ぶので、○ が答えです。
ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第1項により、伝熱面積の合計が500m²以上なら特級ボイラー技士を選任します。
25m²以上500m²未満なら、特級または一級ボイラー技士を選任します。
貫流ボイラーのみを扱う場合は、合計が500m²以上でも一級ボイラー技士を選任できます。
同条第2項により、貫流ボイラーは伝熱面積の1/10、火気以外の高温ガスを利用する廃熱ボイラーは1/2として合計します。
施行令第20条第5号イ〜ニのボイラーは、合計に算入しません。
電気ボイラーの伝熱面積は、問題当時の規定では電力設備容量20kWを1m²とみなして算定しました。
【計算】
肢1は、245m²×2基=490m²です(14m²の温水ボイラーはハに当たり算入しません)。
肢2は、300kW÷20kW=15m²で、15m²×30基=450m²です。
肢3は、200m²×6基×1/2=600m²です。
肢4は、160m²×3基+60m²×1/10=480+6=486m²です。
肢5は、485m²です(3m²の蒸気ボイラーはロに当たり算入しません)。
【選択肢別解説】
1:× 合計490m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。
2:× 合計450m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。
3:○ 廃熱ボイラーは1/2として合計しても600m²となり、500m²以上です。
特級ボイラー技士でなければならず、一級ボイラー技士は選任できません。
4:× 合計486m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。
5:× 合計485m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。
【ポイント】
なお、2023年12月からは電気ボイラーの伝熱面積が「60kWを1m²とみなす」に改正されています。
本問の答えは改正の影響を受けず、肢3が答えです。