2021年4月 一級ボイラー技士試験 問31

解説

正解は3です。 ボイラー技士でなければ取り扱えないボイラーの範囲を、労働安全衛生法施行令（以下、令）とボイラー及び圧力容器安全規則（以下、ボイラー則）から判断する問題です。 ボイラー（小型ボイラーを除く）の取扱いは、原則としてボイラー技士でなければ行えません（令第20条第3号、ボイラー則第23条第1項）。 ただし令第20条第5号イ〜ニの小規模ボイラーは、ボイラー取扱技能講習の修了者も取り扱えます（ボイラー則第23条第2項）。 小規模ボイラーは、胴の内径750mm以下かつ長さ1300mm以下の蒸気ボイラー、伝熱面積3m²以下の蒸気ボイラー、伝熱面積14m²以下の温水ボイラーなどです。 【記述別解説】 A：○ ボイラー技士が必要です。 伝熱面積15m²の温水ボイラーは、小規模ボイラーの上限である14m²を超えています。 B：× ボイラー技士でなくても取り扱えます。 胴の内径750mm、長さ1300mmの蒸気ボイラーは、内径750mm以下かつ長さ1300mm以下の条件に当てはまる小規模ボイラーです。 C：○ ボイラー技士が必要です。 伝熱面積4m²は蒸気ボイラーの上限3m²を超えています。 胴の内径800mmも750mmを超えるので、胴の寸法による除外にも当てはまりません。 D：× ボイラー技士でなくても取り扱えます。 出題当時のボイラー則第2条第4号では、電気ボイラーは電力設備容量20kWを1m²とみなして伝熱面積を換算しました。 60kWは3m²となり、蒸気ボイラーなら3m²以下、温水ボイラーなら14m²以下の小規模ボイラーに当たります。 【選択肢別解説】 1：× Bは小規模ボイラーなので含まれません。 また、ボイラー技士が必要なCが含まれていません。 2：× Bが含まれています。 Bは技能講習の修了者でも取り扱えます。 3：○ ボイラー技士でなければ取り扱えないAとCだけを挙げた組合せです。 4：× Dが含まれています。 Dは換算すると3m²で、小規模ボイラーに当たります。 5：× BもDも小規模ボイラーで、ボイラー技士でなくても取り扱えます。 【ポイント】 小規模ボイラーの範囲「胴750mm×1300mm以下の蒸気」「蒸気3m²以下」「温水14m²以下」「貫流30m²以下」は必ず覚えましょう。 なお、2023年12月施行の改正で、電気ボイラーの換算は60kWを1m²とみなす方式に変わりました。