2022年10月 一級ボイラー技士試験 問34

解説

正解は3です。 取り扱うボイラーの伝熱面積の合計から、ボイラー取扱作業主任者に必要な資格を判断する問題です。 この問題は一級ボイラー技士を選任できない作業を選ぶので、○ が答え（選任できない作業）です。 ボイラー則第24条第1項により、伝熱面積の合計が500m²以上なら特級ボイラー技士が必要です（貫流ボイラーのみを取り扱う場合を除く。）。 合計が25m²以上500m²未満なら一級ボイラー技士を選任できます。 同条第2項により、貫流ボイラーは伝熱面積の10分の1、廃熱ボイラー（火気以外の高温ガスを利用するもの）は2分の1で数えます。 令第20条第5号イ～ニのボイラーは合計に算入しません。 【選択肢別解説】 1：× 伝熱面積14m²の温水ボイラーは令第20条第5号ハに当たり、算入しません。 合計は245×2＝490m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 2：× 出題当時は電気ボイラーを20kWで1m²と換算したので、400kWは20m²です。 合計は20×20＝400m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 3：○ 廃熱ボイラーは伝熱面積を2分の1にして数えます。 180×6＝1080m²の2分の1で540m²となり、500m²以上なので特級ボイラー技士が必要です。 一級ボイラー技士は選任できません。 4：× 蒸気ボイラーは165×3＝495m²です。 貫流ボイラーは40m²の10分の1で4m²です。 合計は499m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 5：× 伝熱面積3m²の蒸気ボイラーは令第20条第5号ロに当たり、算入しません。 合計は485m²で500m²未満なので、一級ボイラー技士を選任できます。 【ポイント】 伝熱面積の合計は「貫流は10分の1」「廃熱は2分の1」「技能講習修了者が扱える小規模なものは算入しない」の三つの調整をしてから比べます。 特級は500m²以上、一級は25m²以上500m²未満、二級は25m²未満が目安です。 なお、2023年12月の改正後は電気ボイラーを60kWで1m²と換算しますが、選択肢2の結論は変わりません。