電子メールにディジタル署名を付与して送信するとき，信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用することに比べて，送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合の受信側のリスクとして，適切なものはどれか。
正答1
解説
正解は1です。
ディジタル署名で、送信者が自分で作成した電子証明書（自己署名証明書）を使ったときの受信側のリスクを問う問題です。
電子証明書は、公開鍵とその持ち主の対応を、信頼できる認証局（CA：Certification Authority）が保証するものです。
【選択肢別解説】
1：○ 自分で作成した証明書は、第三者による本人確認を経ていないため、誰でも他人を名乗って作ることができます。
そのため、受信者は電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかを確認できなくなります。
2：× ディジタル署名は送信者の確認と改ざんの検知のための技術であり、メールの内容を暗号化するものではありません。
証明書の発行元にかかわらず、盗み見の危険性は変わりません。
3：× 電子メールの紛失は、通信経路やメールサーバの障害などによって起こります。
電子証明書の種類とは関係ありません。
4：× 文字化けは、文字コードの設定の違いなどによって起こります。
電子証明書の種類とは関係ありません。
【ポイント】
ディジタル署名で確認できるのは「送信者が本人であること」と「内容が改ざんされていないこと」です。
盗み見の防止には、署名ではなく暗号化が必要です。