修了試験 2025-01-26実施分 基本情報技術者試験 問19

解説

正解は2です。 命名規約の二つの決まりで防げる事象と、防げない事象を見分ける問題です。 規約(1)は、項目名の末尾に区分語を付け、区分語ごとにデータ型を決めるものです。 規約(2)は、辞書を作って異音同義語や同音異義語を防ぐものです。 この二つは名前とデータ型を統一するだけで、値の取り得る範囲までは決めていません。 【選択肢別解説】 1：× 「受信年月日」は区分語「年月日」で終わるので、規約(1)により決まったデータ型に統一されます。 そのため、日付型と文字列型が混在する事象は回避できます。 2：○ 規約(1)で「金額」のデータ型は決まりますが、値の取り得る範囲（ドメイン）は決められていません。 そのため、「受注金額」の範囲がテーブルによって異なる事象は回避できません。 3：× 「賞与金額」と「ボーナス金額」は、表記が違って意味が同じ異音同義語です。 規約(2)の辞書によって発生を防げるため、回避できます。 4：× 規約(1)では項目名の末尾に必ず区分語を付けるので、「取引先」のような区分語のない名前は使えません。 「取引先コード」か「取引先名」のどちらかになるため、判別できない事象は回避できます。 【ポイント】 データ項目の標準化では、名前・データ型に加えて、値の範囲（ドメイン）も定義する必要があります。 異音同義語は同じ意味で別の名前、同音異義語は同じ名前で別の意味の語です。