K 大学に勤務する管理栄養士の資格を持つ教員である。
学生支援部から学生の食生活改善のための事業を依頼された。
学生の食生活調査の結果、男女とも野菜の摂取量が少なかった。
そこで、学生を対象に、野菜摂取量の増加を目標に取組を行うことになった。
表は、K 大学学生を対象とした調査結果の一部である。
表 K 大学学生を対象とした調査結果（2,000人対象）
普段の昼食：家から持参した弁当 400人（20％）／学生食堂 600人（30％）／コンビニエンスストア 600人（30％）／学外の飲食店 400人（20％）
調理の頻度：週1回以下 1,600人（80％）／週2〜3回 300人（15％）／週4回以上 100人（5％）
食生活の課題＊：食事の内容に偏りがある 1,400人（70％）／野菜の摂取が少ない 1,200人（60％）／調理技術がない 800人（40％）
野菜不足になる原因＊：野菜を調理する時間がない 1,600人（80％）／野菜料理の価格が高い 1,400人（70％）／外食・中食で野菜がとりにくい 1,200人（60％）
＊複数回答
計画した栄養教育の内容にそった野菜摂取促進の取組である。
最初に行うこととして、最も適切なのはどれか。
1つ選べ。
正答2
解説
正解は2です。
前問で計画した「野菜を多く使ったメニューの選び方」に沿って、最初に行う取組を選ぶ問題です。
大学の教員として、まず学内で連携しやすく、多くの学生に届く場から働きかけるのが効果的です。
【選択肢別解説】
1：× 弁当を持参する学生は20％にとどまります。
また弁当用のレシピは「作り方」の支援であり、計画した「選び方」の教育内容とも合いません。
2：○ 学生食堂は昼食の30％が利用する学内の施設で、大学として協力を得やすい場です。
野菜メニューのプロモーションは、メニューを選ぶ場面での支援に直結するため、最初に行う取組として最も適切です。
3：× コンビニエンスストアも30％が利用しますが、学外の事業者です。
協力を得るまでに時間がかかるため、学内の取組より後に行うのが現実的です。
4：× 学外の飲食店の利用は20％で、こちらも学外の事業者です。
最初に行う取組としては、学内の学生食堂が優先されます。
【ポイント】
食環境づくりは、実施する組織が直接働きかけやすく、効果の及ぶ範囲が大きい場から始めます。
学内で成果を示したうえで、学外の事業者に協力を広げると進めやすくなります。