K 社に勤務する管理栄養士である。
これまでも、特定健康診査・特定保健指導を実施していたが、社員の脳・心血管疾患の罹患率は高い状態が続き、改善がみられない。
そこで、健康保険組合と協議して、実施内容を見直すことになった。
特定健康診査の結果の一部である（表）。
この結果から、健康管理の一環として、40歳以上の社員の保健指導の内容を見直した。
その内容に関する記述である。
最も適切なのはどれか。
1つ選べ。
表 保健指導判定値によるリスクありの者および喫煙者の割合（特定健康診査受診者500人、K社社員）
腹囲：20％
BMI：15％
血圧：40％
脂質：10％
血糖：20％
喫煙：40％
正答4
解説
正解は4です。
表では、腹囲のリスクありは20％、BMIは15％と少ない一方、血圧40％、血糖20％、喫煙40％と多くなっています。
肥満でなくても、血圧や血糖のリスクを持つ社員が多いことが読み取れます。
【選択肢別解説】
1：× 積極的支援の期間を延長しても、対象は腹囲やBMIが基準を超える者に限られます。
非肥満のリスク保有者には届きません。
2：× 動機付け支援の回数を増やしても、対象は肥満の者に限られます。
非肥満でリスクを持つ多くの社員への対策にはなりません。
3：× 情報提供の内容を充実させるだけでは、行動変容への支援として不十分です。
リスクを持つ社員に対する具体的な保健指導が必要です。
4：○ 特定保健指導は、腹囲またはBMIが基準を超える者だけが対象です。
非肥満で血圧や血糖のリスクを持つ社員にも保健指導を行うことで、脳・心血管疾患の予防につながります。
【ポイント】
非肥満でも、高血圧・高血糖・脂質異常・喫煙は脳・心血管疾患の危険因子です。
特定保健指導の枠組みでは非肥満者は情報提供のみとなるため、独自の対応が求められます。