修了試験 2023-01-22実施分 基本情報技術者試験 問58

解説

正解は3です。 電子署名の検証に公開鍵証明書を使うには、署名を生成した日が証明書の有効期間内であることが必要です。 さらに本問では、検証する日にも証明書が有効期間内である必要があります。 有効期間は取得日から4年間です。 【計算】 選択肢1の証明書は2014年3月1日から4年間なので、2018年2月末で期限が切れます。 選択肢2の証明書は2016年1月1日から4年間なので、2019年12月末で期限が切れます。 選択肢3の証明書は2017年4月1日から4年間なので、2021年3月末まで有効です。 選択肢4の証明書は2018年8月1日から有効になります。 【選択肢別解説】 1：× 署名生成日の2016年8月1日は有効期間内ですが、検証日の2020年12月1日には証明書の期限が切れているので検証できません。 2：× 署名生成日の2018年12月1日は有効期間内ですが、検証日の2020年2月1日には期限が切れているので検証できません。 3：○ 署名生成日の2017年5月1日も、検証日の2020年12月1日も、2021年3月末までの有効期間内です。 電子証明書で真正性を検証できます。 4：× 署名生成日の2016年7月1日は証明書の取得日より前です。 まだ存在しない証明書の鍵で署名したことになり、検証に使えません。 【ポイント】 取得日、署名生成日、検証日がこの順に並び、すべて有効期間に収まっているかを確認します。 長期間の検証が必要な文書には、タイムスタンプを併用する長期署名の仕組みが使われます。