60 歳の男性。
右利き。
2 か月前に右中大脳動脈領域の脳梗塞を発症。
Brunnstrom 法ステージは左上肢Ⅵ、手指Ⅴ、下肢Ⅵ。
認知機能・言語機能・移動能力に著明な問題はない。
現在は外来リハビリテーション治療を継続中であり、1 か月後の職場復帰を希望している。
発症前は会社勤務でパソコンによる経理作業に従事していた。
職場復帰に向けた対応で最も適切なのはどれか。
正答2
解説
正解は2です。
脳梗塞後で運動機能の回復が良好な人の職場復帰に向けて、作業療法士がまず行う対応を問う問題です。
本例は左上肢Ⅵ・手指Ⅴ・下肢Ⅵと麻痺が軽く、認知・言語・移動にも著明な問題はありません。
1か月後の復職を希望しているので、復職の前提条件を具体的に確認していく段階です。
【選択肢別解説】
1:× 配置転換を求める必要性は、現時点では示されていません。
左手の機能は高く、利き手の右手も使えるので、パソコンによる経理作業に戻れる見込みは十分にあります。
まず元の職務に戻れるかを評価し、配置転換はそれが難しい場合に検討します。
2:○ 復職するには、決まった時刻に職場まで安全に通えることが前提になります。
公共交通機関の乗り降りや混雑への対応、自動車を運転する場合はその可否など、通勤手段と経路を具体的に確認します。
脳卒中後の自動車運転の再開には、医師の判断が必要です。
3:× 移動能力に著明な問題はなく、麻痺も軽いので、ADLはおおむね自立していると考えられます。
集中的なADL訓練よりも、通勤や業務遂行といった復職に直結する課題を優先します。
4:× 復職の可否は、主治医の診断書だけで決まるものではありません。
産業医の意見や事業者の判断、職場の受け入れ体制などを踏まえて決まります。
5:× 現在の機能でも業務遂行が見込めるため、改善を待って復職の検討を先送りする必要はありません。
本人が希望する時期に向けて、具体的な準備を進めることが大切です。
【ポイント】
職場復帰の支援では、通勤できるか、業務を遂行できるか、職場にどのような配慮を求めるかを順に確認します。
本人・主治医・産業医・事業者の間で情報を共有し、段階的に復帰を進めます。